賃貸店舗を借りたい方

納得の物件を見つけるには、より多くの物件を比較検討する必要がありますが、何年も前から探してもあまり意味が有りませんむしろ間が抜けてしまうのがオチです。開店目標の時期から５～６ヶ月前より緊張感を持ち集中して探す事が適当と考えます。

３０年以上の仲介実績による御縁から毎日様々な物件情報を頂戴しております。これらの情報をデータベース化し独自のシステムで連動することで即時高い鮮度でニーズ合致の御客様の元へ店舗物件情報を届けることが出来ます。

先ずはご相談下さい、出店計画をお聞かせ頂ければ、計画店舗のターゲットが居る最適な立地・面積・条件の物件をご提案させて頂きます。

物件特性もしくはシステム上の掲載件数の制約等からホームページへの公開を行っていない物件が御座います。またご要望をお聞きした上でターゲット層を有する指定エリア外の立地を新たにご提案させて頂くことも可能です。お気軽に御相談下さい。

賃貸借契約開始後、一定期間の賃料を支払わずに賃借することです。但しこの場合でも共益費または管理費と使用した電気・水道代などは請求されます。同一の意味で別の表現として賃料起算日を定める場合が有ります。

仲介業務の場合は完全成果報酬なので、契約を締結するまでは一切費用は生じません。

３０年以上の仲介実績により蓄積したデータベースにより、東京都、神奈川県の貸し店舗の相場は随時把握しております。お気軽にお問い合わせ下さい。

無料にてご提案させて頂いております。当社同様に店舗物件の工事を専門に請け負ってきたデザイナーさん、腕利きの工務店さんと連携しております。

新築物件を除く貸店舗の情報は、現テナントさんが店舗の閉店（理由は様々ですが）を決断し、大家さんに解約の通知をすることで次期テナントの募集が始まりますが、通知後直ぐに現テナントさんから物件を大家さんに返還する訳では無く、契約で定めた予告期間（通例半年前後）を経て明け渡しがされなされます。その間は現テナントさんに家賃支払い義務が生ずることから、お店を営業し続けることがほとんどで、情報をオープンにしすぎると御客様は勿論従業員さん、その他取引先に知れ渡り想定外の混乱や予告期間中の売上を激減させる恐れが有ることから、店舗物件の情報は公表しづらい性質が表面化し難い主な要因です。

時間帯別・性別・世代別にチェックします、計画する店舗の開店予定時刻の１時間程度前から開始し、土日と平日、雨と晴れの日別の調査も行ってください。
その集計結果から、自分の計画する店のターゲットとを照らし合わせ、必要に応じて店舗のコンセプトを補整したり、または出店場所を改める判断材料になります。また郊外店の場合は、車両の通行量として調査する必要があります。
※通行量調査を専門に行うサービスも御座います。

実効（有効）面積と契約面積は必ずしも一致しているとは限りません。むしろ契約面積より実行面積が小さいことが殆どです。この理由は契約面積の多くが区画壁厚の中心線による寸法から算出される場合が多く、また給排水ガスなどが立ち上がっているＰＳ（パイプスペース）を含んだ面積であることが殆どであるためです。

物件の内部状態を表し、建物の躯体剥き出しの状態であることを意味し、当然に設備類が無い状態です。

1981年6月1日以降に“建築確認”を受けた物件が新耐震基準の建物です。“竣工日”が1981年6月1日以降というだけでは新耐震基準を満たしていない可能性があります。

原則必要ですが、ご親族様が居られない場合など已む得ない場合は、賃貸保証会社を利用することも可能です、ご安心下さい。

売買物件もご提案致します。また１階に貴店、空中階をテナントもしくは住居としてリーシングし収益を得る企画もお任せ下さい。

解約の予告が出たばかりの店舗物件等は、賃料・保証金が確定していない場合があります。この様な場合でも前回もしくは現状の条件をベースに商談することは可能です。お気軽にお問い合わせください。